ヨガ・ピラティスの資格講座は教育訓練給付の対象？確かめ方と給付率
結論：教育訓練給付の対象は「厚生労働大臣の指定を受けた講座」だけです。ヨガ・ピラティスの資格講座が対象かどうかは講座ごとに違い、このサイトでは今回比べた講座の指定を確認できていません。申込前に検索システムで講座名を調べるか、スクールに指定番号を聞きます。
対象の講座なら、一般教育訓練で受講料などの20%（上限10万円）が修了後に戻ります。受給要件（雇用保険の加入期間など）はハローワークで確認します。
次にやること：候補の講座名を控えて厚生労働省の検索システムで検索し、出てこなければ「給付なし」で資格の総額を計算します。
教育訓練給付とは？
教育訓練給付は、働く人の能力開発やキャリア形成を支援するため、厚生労働大臣が指定した教育訓練を受けて修了した場合に、受講費用の一部が支給される制度です。厚生労働省のページで確認した給付率と上限は次のとおりです。
| 区分 | 基本の給付率（上限額） | 追加の条件 |
|---|---|---|
| 一般教育訓練 | 経費の20%（上限10万円）を修了後に支給 | なし |
| 特定一般教育訓練 | 経費の40%（上限20万円）を修了後に支給 | 資格取得等をし、修了後1年以内に雇用保険の被保険者として雇用されると50%（上限25万円） |
| 専門実践教育訓練 | 経費の50%（年間上限40万円）を受講中6か月ごとに支給 | 資格取得等をして修了後1年以内に雇用されると70%（年間56万円）、さらに賃金が5%以上上がると80%（年間64万円） |
追加の条件に関する記載は、令和6年10月以降に開講する講座が対象とされています。
ヨガ・ピラティスの講座は対象？
対象かどうかは、講座ごとに指定を受けているかで決まります。「ヨガの資格だから対象」「ピラティスだから対象外」という決まり方ではありません。
このサイトでは、今回比べた講座（UTL・JAHA・バランスドボディ・カラダメンテ養成スクール・FIRSTSHIP）が指定を受けているかを確認できていません。講座の公式ページにも、確認した範囲では教育訓練給付の指定の記載はありませんでした。
| スクール・講座 | 対象 | 形式 | 受講料 | 税区分 | 公式に書かれていない費用 |
|---|---|---|---|---|---|
| UTL | ヨガ（RYT200） | 通学 | 499,999円 | 税込 | 教材費 |
| UTL | ヨガ（RYT200） | オンライン | 399,999円 | 記載なし | 教材費 |
| JAHA | ヨガ（RYT200） | 通学 | 268,000円 | 記載なし | 入学金・教材費 |
| JAHA | ヨガ（RYT200） | オンライン | 218,000円 | 記載なし | 入学金・教材費 |
| JAHA | ピラティス（マット） | 記載なし | 108,000円 | 記載なし | 入学金・教材費 |
| バランスドボディ | ピラティス（マット） | 通学 | 350,000円 | 税込 | 入学金・教材費・試験料・認定料・登録料 |
| バランスドボディ | ピラティス（マシン） | 通学 | 750,000円 | 税込 | 入学金・教材費・試験料・認定料・登録料 |
| バランスドボディ | ピラティス（マシン） | 通学 | 960,000円 | 税込 | 入学金・教材費・試験料・認定料・登録料 |
| バランスドボディ | ピラティス（マシン） | 通学 | 450,000円 | 税込 | 入学金・教材費・試験料・認定料・登録料 |
| カラダメンテ | 講座ページの本文が画像で、このサイトでは受講料・期間を文字で確認できなかったため、計算の対象外にしています（2026-11-03）。無料説明会で受講料の総額・教材費・登録料を確認してください | ||||
| FIRSTSHIP | 公式トップに受講料の金額がなく（「すべて税込み価格です」の記載のみ）、料金ページを確認できなかったため計算の対象外（2026-11-03） | ||||
指定講座はどうやって調べる？
- 講座名を控える：スクール名と、申し込むコース名（例：RYT200 一括受講対面プラン）を正確にメモします。
- 検索システムで探す：厚生労働省の「教育訓練給付制度 検索システム」で、講座名・スクール名・資格名（ヨガ・ピラティス）で検索します。
- 指定番号を確認する：見つかった場合は、指定番号・指定の期間・対象となる区分（一般・特定一般・専門実践）を確認します。スクールにも指定番号を聞き、同じかを確かめます。
- 受給要件を確認する：雇用保険の被保険者期間などの要件は、住んでいる地域を管轄するハローワークで確認します。受講を始める前に必要な手続きがあるかも、あわせてハローワークで確認します。
検索で見つからない講座は、給付の対象外として総額を計算します。
給付があると総額はいくら変わる？
仮に一般教育訓練（20%・上限10万円）の指定を受けた講座だった場合の目安です（実際に指定されている講座かどうかとは関係のない計算例です）。
| 受講料（対象経費と仮定） | 一般教育訓練の給付（20%） | 実質の負担 |
|---|---|---|
| 218,000円 | 43,600円 | 174,400円 |
| 350,000円 | 70,000円 | 280,000円 |
| 499,999円 | 99,999円 | 400,000円 |
| 750,000円 | 100,000円（上限） | 650,000円 |
対象になる経費の範囲（入学金・受講料・教材費など）は制度で決まっていて、Yoga Alliance の登録料や交通費が含まれるとは限りません。実際の給付額はハローワークで確認してください。
申込前にほかに確認することは？
- 修了の条件：給付は修了が前提です。出席率・試験など、修了の条件を確認します。
- キャンセル・返金：途中でやめた場合は給付を受けられないことがあり、キャンセル料もかかります（解約・休会と特定商取引法）。
- 確定申告との関係：ヨガ・ピラティスのスタジオの月会費は医療費控除の対象外と考えるのが基本です（医療費控除の対象？）。
よくある勘違いは？
- 「資格の名前で対象かどうかが決まる」：対象は講座ごとの指定です。同じ RYT200 の講座でも、スクールやコースによって指定の有無が違います。
- 「申し込めば必ずもらえる」：本人の受給要件（雇用保険の加入期間など）を満たす必要があり、一般教育訓練の給付は修了後の支給です。
- 「払ったお金の20%が全部戻る」：対象になる経費の範囲と上限（一般教育訓練は10万円）があります。登録料や交通費が対象になるとは限りません。
- 「スクールの説明に書いてあれば安心」：指定番号と指定の期間を、厚生労働省の検索システムでも確かめます。
給付がない場合の総額は？
検索で見つからない講座は、給付なしで総額を計算します。RYT200 の総額（受講料＋Yoga Alliance の初年度登録料）は次のとおりです。
| 順 | 講座 | 総額 | 内訳 | 注意 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | JAHA認定 ヨガ・ピラティス養成講座 全米ヨガ養成講座200時間（RYT200）ZOOM＋記載なしの費用 | 235,250円 | 受講料218,000円＋Yoga Alliance登録（初年度）17,250円 | 受講料の税込・税別：記載なし／公式に記載なし（0円で計算）：入学金・教材費 |
| 2 | アンダーザライト ヨガスクール（UTL） RYT200【一括】受講動画プラン（録画視聴）＋記載なしの費用 | 417,249円 | 受講料399,999円＋Yoga Alliance登録（初年度）17,250円 | 受講料の税込・税別：記載なし／公式に記載なし（0円で計算）：教材費 |
スクールにどう聞けばいい？
説明会や問い合わせでは、「この講座は教育訓練給付の指定講座ですか。指定番号と、一般・特定一般・専門実践のどれに当たるかを教えてください」と具体的に聞くと、答えがはっきりします。「給付金が使えます」とだけ言われた場合は、指定番号を聞き、厚生労働省の検索システムで同じ講座が出てくるかを確かめます。指定の対象が講座全体なのか、一部のコースだけなのかも確認しておくと安心です。指定を受けていない講座でも、内容が自分に合っていれば選ぶ理由になります。給付の有無は、総額を比べる材料の1つとして扱ってください。
給付を受けるまでの流れは？
一般教育訓練の場合、受講料を自分でいったん全額払い、講座を修了したあとに申請して、支給を受ける流れです（厚生労働省のページでは「修了後に支給」と書かれています）。つまり、給付の対象講座でも、申込の時点では受講料の全額を用意する必要があります。分割払いを使う場合に、どの金額が対象経費として扱われるかも、ハローワークで確認しておきましょう。専門実践教育訓練は受講中6か月ごとの支給です。いずれも、受講を始めてから要件を満たしていなかったと分かることのないよう、申込の前に確認するのが大事です。
よくある質問
- ヨガの資格は教育訓練給付の対象？
- 対象になるのは、厚生労働大臣の指定を受けた講座だけです。このサイトでは、今回比べた講座（UTL・JAHA・バランスドボディ・カラダメンテ・FIRSTSHIP）が指定を受けているかを確認できていません。厚生労働省の「教育訓練給付制度 検索システム」で講座名を検索するか、スクールに指定番号を聞いてください。
- 教育訓練給付でいくら戻る？
- 厚生労働省のページでは、一般教育訓練は経費の20%（上限10万円）、特定一般教育訓練は40%（上限20万円、条件を満たすと50%・上限25万円）、専門実践教育訓練は50%（年間上限40万円、条件を満たすと70%・80%）と書かれています。
- だれが給付を受けられる？
- 一定の受給要件を満たす人が対象で、雇用保険の被保険者期間などの具体的な条件は厚生労働省のページでは「お住まいを管轄するハローワークへ」と案内されています。申込前にハローワークで確認します。
- 給付の対象にならない費用は？
- このサイトでは講座ごとの対象経費を確認できていません。入学金・受講料のどこまでが対象か、教材費・登録料が含まれるかは、指定講座の情報とハローワークで確認してください。
出典・確認した一次情報
- 厚生労働省 教育訓練給付制度：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html
- 厚生労働省 教育訓練給付制度 検索システム：https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/
- 厚生労働省 job tag スポーツインストラクター：https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/120