ヨガ・ピラティスの費用は医療費控除の対象になる？
結論：ヨガ・ピラティス・ホットヨガのスタジオの月会費は、健康づくりのための費用として医療費控除の対象外と考えるのが基本です。
例外は、医師の運動療法処方せんにもとづき、厚生労働大臣が指定した「指定運動療法施設」で、おおむね週1回以上・8週間以上の運動療法を受けた場合で、施設の運動療法実施証明書と領収証の記載が条件になります。
次にやること：控除を前提にせず計算ツールで年間の総額を出し、治療として運動が必要かは医師に相談します。
医療費控除の対象になる費用は？
医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えたときに所得控除を受けられる制度です。国税庁のタックスアンサー（No.1122 医療費控除の対象となる医療費）では、対象になる医療費・ならない費用の考え方が示されています。この記事に関係する記載は次のとおりです。
- 「ビタミン剤などの病気の予防や健康増進のために用いられる医薬品の購入代金は医療費となりません。」
- 「健康診断の費用や医師等に対する謝礼金などは原則として含まれません。」
このページには、ヨガ・ピラティス・スポーツジムの費用について直接の記載はありませんでした。ただ、病気の治療ではなく予防や健康増進のための費用は医療費にならない、という考え方が示されています。スタジオの月会費も、健康づくり・体型づくりのための費用であれば、この考え方から対象外と考えるのが基本です。
例外の「指定運動療法施設」とは？
厚生労働省の資料（「指定運動療法施設の利用料金に係る医療費控除の取扱いについて」の一部改正について）では、指定運動療法施設の利用料金について、次の条件が示されています。
| 条件 | 資料の記載（要約） |
|---|---|
| 医師の処方 | 疾病の治療のために医師が発行した運動療法処方せんにもとづく運動療法であること |
| 頻度・期間 | 「概ね週1回以上の頻度で8週間以上」 |
| 体制 | 運動指導を行う者の適切な配置のもとで行われること |
| 証明書 | 指定運動療法施設の責任者と、運動療法を行わせた医師が作成する「運動療法実施証明書」（運動療法の実施期間中または終了後1年以内に発行されたもの） |
| 領収証 | 運動療法処方せんにもとづく指定運動療法施設の利用の対価である旨と、患者の氏名が明記されたもの |
この取扱いは、厚生労働大臣が指定した施設での利用に限られます。今回比べたヨガ・ピラティスのスタジオが指定運動療法施設かどうかは、このサイトでは確認していません。治療として運動が必要かどうかと、通う施設が指定を受けているかは、医師と施設に確認してください。
控除を前提にせず、総額で比べるには？
医療費控除を当てにしないで、年間の総額で比べます。計算ツールの例（月4回・1年・初期費用込み）は次のとおりです。
| 順 | スタジオ・選ばれたプラン | 総額 | 1回あたり | 月あたり | 注意 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | LAVA（ホットヨガスタジオ） 4・フルタイム（LAVA1店舗・月4回） | 102,260円 | 2,130円 | 8,522円 | — |
| 2 | loIve（ロイブ） 月4回会員（全店舗・繰越可） | 125,620円 | 2,617円 | 10,468円 | — |
| 3 | ホットヨガスタジオ カルド マンスリー4（月4回まで・繰り越しなし） | 135,850円 | 2,830円 | 11,321円 | 料金ページの「8,800円〜」と「10,780円」の2つの額の違いは明記なし（このサイトは下限〜上限として計算）。ginza9店は14,850円。利用はカルド1店舗（他店舗利用時3,960円） |
| 4 | 溶岩ホットヨガ LaLa aasha（ララアーシャ） マンスリー（月4回） | 160,700円 | 3,348円 | 13,392円 | — |
| 順 | スタジオ・選ばれたプラン | 総額 | 1回あたり | 月あたり | 注意 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | Rintosull（リントスル） 4プラン（決まった店舗に月4回） | 126,260円 | 2,630円 | 10,522円 | — |
| 2 | CLUB PILATES（クラブピラティス） EFT4 MEMBERSHIP（月4回） | 149,380円 | 3,112円 | 12,448円 | 月会費はスタジオで違う（確認した8スタジオで那覇11,990円〜神楽坂・代官山14,190円） |
| 3 | pilates K（ピラティスK） マンスリー4メンバー（月4回） | 158,070円 | 3,293円 | 13,173円 | — |
| 4 | zen place（ゼンプレイス） リフォーマーグループ RG4 | 213,400円 | 4,446円 | 17,783円 | リフォーマーグループはスタジオにより開催の有無あり |
| 5 | BDC Pilates（ビーディーシーピラティス） グループレッスン 月4回 | 217,800円 | 4,538円 | 18,150円 | — |
資格講座の受講料は？
ヨガ・ピラティスのインストラクターの資格講座の受講料は、医療費控除とは関係ありません。受講料の一部が戻る制度には教育訓練給付がありますが、厚生労働大臣の指定を受けた講座に限られ、このサイトでは今回比べた講座の指定を確認できていません（教育訓練給付の確かめ方）。
会社の福利厚生は使える？
勤務先の福利厚生サービス（健康づくりの補助・提携スタジオの割引など）でスタジオの料金が割引になる場合があります。内容は会社ごとに違うため、勤務先の制度を確認してください。このサイトの計算には福利厚生の割引は含めていません。
体の不調があって通う場合は？
腰痛・産後の体の不調などがあって運動を考えている場合は、自己判断で始める前に医師に相談してください。ヨガ・ピラティスで症状が良くなると約束できる根拠は、このサイトでは確認していません（腰痛・産後と運動）。
迷いやすいケースは？
| ケース | 考え方（このサイトの整理） |
|---|---|
| 体型づくり・リフレッシュのために通う | 健康増進のための費用として、医療費控除の対象外と考えるのが基本 |
| 腰痛があって自分の判断で通う | 治療のための医師の処方ではないため、対象とは言えない |
| 医師に運動をすすめられた | 運動療法処方せんにもとづき、指定運動療法施設で週1回以上・8週間以上の運動療法を受けた場合の取扱いがある。一般のスタジオが指定施設とは限らない |
| 水素水・レンタル・オンラインの費用 | スタジオの月会費と同じく、健康づくりのための費用 |
最終的な判断は、所轄の税務署や税理士に確認してください。
年間の総額を下げるには？
控除を当てにするより、次の方法のほうが確実に総額が下がります。
- 通える回数に合ったプランを選ぶ（週1回なのに通い放題にしない）。
- レンタルを使わず持参する。loIve で月4回・1年レンタル（990円）を使うと47,520円かかります。
- キャンペーンは条件を守れる場合だけ使う（入会金・キャンペーンの読み方）。
領収書は取っておいたほうがいい？
医療費控除の対象にならないとしても、月会費やレンタル代の領収書・明細は、年間でいくら払ったかを確かめる材料になります。カードの明細やアプリの支払い履歴を年に1回見直して、計算ツールの総額と比べると、レンタルや追加レッスンで想定より増えていないかが分かります。指定運動療法施設で運動療法を受ける場合は、運動療法実施証明書と、処方せんにもとづく利用である旨と患者の氏名が書かれた領収証が必要になるため、施設に発行を依頼してください。
家族の分はどうなる？
医療費控除は、自分と生計を一にする家族のために払った医療費も合わせて計算する制度ですが、ヨガ・ピラティスの月会費が対象外という考え方は家族の分でも同じです。家族で同じスタジオに通う場合は、医療費控除ではなく、家族割・ペア割などの割引があるかをスタジオで確認すると、総額を下げられることがあります（SOELU にはプレミアム会員の家族向けのファミリープラン 月2,178円があります）。
スタジオの費用を経費にできる？
インストラクターとして教える仕事をしている人が、仕事のために受けたレッスンや講座の費用をどう扱うかは、事業の内容によって変わります。このサイトでは判断していないため、税務署や税理士に確認してください。
まとめると？
ヨガ・ピラティスの月会費・レンタル・オプション・資格の受講料は、医療費控除を前提にせず、年間の総額で比べて選ぶのが確実です。治療として運動が必要と言われた場合だけ、医師と指定運動療法施設に、控除の取扱いの条件を確認してください。
自分の条件（種類・月の回数・期間・エリア・入会金キャンペーン・レンタル・予算）での総額・1回あたりは、トップの計算ツールで出せます。資格の総額は資格取得の総額計算へ。入力内容は送信されません。
よくある質問
- ヨガ・ピラティスの月会費は医療費控除になる？
- 健康づくりや体型づくりのためのスタジオの月会費は、医療費控除の対象にならないと考えるのが基本です。国税庁のタックスアンサーでは、病気の予防や健康増進のための医薬品の購入代金は医療費にならないなど、治療ではない費用は対象外の扱いが示されています。
- 例外はある？
- 厚生労働大臣が指定した「指定運動療法施設」で、医師の運動療法処方せんにもとづき、おおむね週1回以上・8週間以上の運動療法を受けた場合は、指定運動療法施設の責任者と医師が作成する運動療法実施証明書などの条件のもとで、利用料が医療費控除の対象になる取扱いがあります。一般のヨガ・ピラティスのスタジオがこの施設に当たるとは限りません。
- 腰痛の改善のために通う場合は？
- 自分の判断で通う場合は、目的が腰痛でも医療費控除の対象とは言えません。治療として運動が必要かどうかは医師に相談し、指定運動療法施設の利用になるかを確認してください。
- 資格講座の受講料は控除になる？
- 医療費控除とは関係ありません。受講料の一部が戻る制度として教育訓練給付がありますが、厚生労働大臣の指定を受けた講座に限られます。
出典・確認した一次情報
- 国税庁 タックスアンサー No.1122 医療費控除の対象となる医療費：https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122.htm
- 厚生労働省「指定運動療法施設の利用料金に係る医療費控除の取扱いについて」の一部改正について：https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001083384.pdf
- 厚生労働省 教育訓練給付制度：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html